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広報はどう伝えるかも重要ですが、どう伝わるかも視野に入れる


インターネット社会の進化によって、会社が社会やステークホルダーに伝えたい情報を発信できるメディアが多様化しました。自社メディアやSNSなど、伝えたい情報を、伝えたいタイミングで提供できる環境が整っています。

マスメディアを通じて情報を発信する場合は、メディアにとっても情報価値、つまり「読者や視聴者への価値」と、「価値ある情報を発信しているメディア」としての信頼を高められる情報でないと、取り扱ってもらえないという制限があります。情報を取り上げてもらうハードルは高く、企業側の思惑だけではどうすることもできません。

企業の中には、メディアへのアプローチよりも、直接ターゲットに情報を発信したほうが、自社の想いをダイレクトに伝えられるとし、オウンドメディア、アーンドメディアを駆使しています。

この手法がスタンダードになるにつれ、気をつけるべきことがあります。

それが「どう伝わるか」も意識することです。

言いたいコトだけを、発信していても、それは相手に伝わらなければ成果はあがりません。それでも情報が垂れ流しだけなら、無駄はあってもリスクはありません。注意することは「思った通りに情報が伝わっているか」です。

個人はそれぞれ考え方が異なるため、解釈も変わります。戦争反対に異を唱える人はいなくても、戦争にならないために防衛を強化するほうがいいと考えるもいれば、防衛を強化すればいずれ戦争の道を歩んでしまうと考える人もいます。

企業は、受け手に「この情報はこう受け取ってほしい」とのイメージをしっかりと持つことで、伝えたい内容を正しく伝達できるのです。企業目線で、言いたいコトだけを発信していると「炎上」という目に遭ったりします。

マスメディアの良さは、第三者として客観的に報道されることで、情報に信頼性が高まり、企業への信頼も増します。また、読者・視聴者にわかりやすく情報が加工されるため、より伝わりやすくなります。

オウンドメディアでも、アーンドメディアでも、この視点を忘れず、情報をきちんと組み立て、検証し、発信すべきなのです。そうすることで、伝えたい情報が正しく伝わり、リスクも発生しにくい。結果、ブランド価値も高まります。

広報にとって、自分勝手、自分本位な発想は、伝えたい相手に受け入れてもらえません。なんでもかんでも相手に合わせる必要はありませんが、相手の気持ちを理解し、どう自分たちを受け入れてもらえるかを考えれば、主張は受け入れてもらえるはずです。